講演名 2017-08-20
話者継続・交替時の視線行動に基づく共感スキルの推定
石井 亮(NTT), 熊野 史朗(NTT), 大塚 和弘(NTT),
PDFダウンロードページ PDFダウンロードページへ
抄録(和) 本研究では,話者継続・交替時の発話末の視線行動が共感スキルに応じて異なることを初めて明らかにし,視線行動を用いた共感スキルの推定モデルを構築した.まず,4人対話での参加者のDavisの対人反応性指標(Interpersonal Reactivity Index),発話,視線行動データを収集した.次に,話者継続時の現話者,非話者,および話者交替時の現話者,次話者,非話者の5つの参与役割であった際に,参加者の共感スキルの高低によって,視線遷移パターンが異なるかを分析した.その結果,各参与役割における視線遷移パターンは,共感スキルに応じて異なることが示された.最も注目すべき結果として,共感スキルの高さと,話者継続・交替時での対話相手との視線交差の頻度が反比例することが示唆された.具体的に,高い共感スキルを有する参加者が現話者の際には,話者継続・交替時に非話者に視線を向けないことが多い.また,話者交替時に次話者になる際には,現話者に視線を向けないことが多い.これとは対照的に,共感スキルが低い参加者は,共感スキルが高い参加者に比べて,発話末で対話相手と視線交差を行うことが多い.これらの知見に基づいて,各参与役割における視線遷移パターンの発生頻度を特徴量として,4点評定の共感スキル値の推定モデルを構築した.その結果,視線遷移パターンを用いた推定モデルの平均絶対誤差はわずか0.22であり,高精度な推定精度を実現した.
抄録(英)
キーワード(和) 共感スキル / 視線行動 / 話者交替 / 会話分析 / スキル推定
キーワード(英)
資料番号 HCS2017-50
発行日 2017-08-13 (HCS)

研究会情報
研究会 HCS
開催期間 2017/8/20(から2日開催)
開催地(和) 成蹊大学
開催地(英) Seikei University
テーマ(和) コミュニケーションセンシングに基づく支援および一般
テーマ(英) Support technologies based on communication sensing, etc.
委員長氏名(和) 中野 有紀子(成蹊大)
委員長氏名(英) Yukiko Nakano(Seikei Univ.)
副委員長氏名(和) 渡邊 伸行(金沢工大) / 井上 智雄(筑波大)
副委員長氏名(英) Nobuyuki Watanabe(Kanazawa Inst. of Tech.) / Tomoo Inoue(Univ. of Tsukuba)
幹事氏名(和) 林 勇吾(立命館大) / 小森 政嗣(阪電通大) / 吉田 悠(NEC)
幹事氏名(英) Yugo Hayashi(Ritsumeikan Univ.) / Masashi Komori(Osaka Electro-Comm. Univ.) / Haruka Yoshida(NEC)
幹事補佐氏名(和) 高嶋 和毅(東北大) / 藤原 健(阪経済大) / 寺田 和憲(岐阜大) / 木村 敦(日大)
幹事補佐氏名(英) Kazuki Takashima(Tohoku Univ.) / Ken Fujiwara(Osaka Univ. of Economic) / Kazunori Terada(Gifu Univ.) / Atsushi Kimura(Nihon Univ.)

講演論文情報詳細
申込み研究会 Technical Committee on Human Communication Science
本文の言語 JPN
タイトル(和) 話者継続・交替時の視線行動に基づく共感スキルの推定
サブタイトル(和)
タイトル(英) Estimating Empathy Skill using Gaze behavior during Turn-shift
サブタイトル(和)
キーワード(1)(和/英) 共感スキル
キーワード(2)(和/英) 視線行動
キーワード(3)(和/英) 話者交替
キーワード(4)(和/英) 会話分析
キーワード(5)(和/英) スキル推定
第 1 著者 氏名(和/英) 石井 亮 / Ryo Ishii
第 1 著者 所属(和/英) 日本電信電話株式会社(略称:NTT)
NTT Corporation(略称:NTT)
第 2 著者 氏名(和/英) 熊野 史朗 / Shiro Kumano
第 2 著者 所属(和/英) 日本電信電話株式会社(略称:NTT)
NTT Corporation(略称:NTT)
第 3 著者 氏名(和/英) 大塚 和弘 / Kazuhiro Otsuka
第 3 著者 所属(和/英) 日本電信電話株式会社(略称:NTT)
NTT Corporation(略称:NTT)
発表年月日 2017-08-20
資料番号 HCS2017-50
巻番号(vol) vol.117
号番号(no) HCS-177
ページ範囲 pp.19-24(HCS),
ページ数 6
発行日 2017-08-13 (HCS)