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講演抄録/キーワード
講演名 2018-01-18 17:05
光ファイバを用いた停電時にも利用可能なユーザの安否確認方法の検討
半澤信智國吉翔平阿部篤史尾崎道雄海住卓生古川智章NTT東日本OFT2017-62
抄録 (和) (事前公開アブストラクト) FTTH網が普及し、従来のメタル回線を用いた固定電話と同等のサービス水準が求められている。現在のひかり電話は、停電時には利用できないため災害などにより居住エリアが孤立し、かつ停電が長期化した場合には光電話ユーザは外部との通信手段を失ってしまう。停電時にONUを駆動させてひかり電話を利用することは、現在の技術では困難であるがNTTビルから試験光を送出することで、停電時にもひかり電話ユーザの最低限の安否情報を取得可能であると考えた。本報告では、その検討結果について紹介する。 
(英) (Advance abstract in Japanese is available)
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文献情報 信学技報, vol. 117, no. 387, OFT2017-62, pp. 29-32, 2018年1月.
資料番号 OFT2017-62 
発行日 2018-01-11 (OFT) 
ISSN Print edition: ISSN 0913-5685    Online edition: ISSN 2432-6380
著作権に
ついて
技術研究報告に掲載された論文の著作権は電子情報通信学会に帰属します.(許諾番号:10GA0019/12GB0052/13GB0056/17GB0034/18GB0034)
PDFダウンロード OFT2017-62

研究会情報
研究会 OFT  
開催期間 2018-01-18 - 2018-01-19 
開催地(和) 熊本市民会館 
開催地(英)  
テーマ(和) 一般、通信設備の災害対策と保全のセッション 
テーマ(英)  
講演論文情報の詳細
申込み研究会 OFT 
会議コード 2018-01-OFT 
本文の言語 日本語 
タイトル(和) 光ファイバを用いた停電時にも利用可能なユーザの安否確認方法の検討 
サブタイトル(和)  
タイトル(英) A Study on safety confirmation by using optical fiber during power failure 
サブタイトル(英)  
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第1著者 氏名(和/英/ヨミ) 半澤 信智 / Nobutomo Hanzawa / ハンザワ ノブトモ
第1著者 所属(和/英) 東日本電信電話株式会社 (略称: NTT東日本)
Nippon Telegraph and Telephone East Corporation (略称: NTT EAST)
第2著者 氏名(和/英/ヨミ) 國吉 翔平 / Shouhei Kuniyoshi / クニヨシ ショウヘイ
第2著者 所属(和/英) 東日本電信電話株式会社 (略称: NTT東日本)
Nippon Telegraph and Telephone East Corporation (略称: NTT EAST)
第3著者 氏名(和/英/ヨミ) 阿部 篤史 / Atsushi Abe / アベ アツシ
第3著者 所属(和/英) 東日本電信電話株式会社 (略称: NTT東日本)
Nippon Telegraph and Telephone East Corporation (略称: NTT EAST)
第4著者 氏名(和/英/ヨミ) 尾崎 道雄 / Michio Ozaki / オザキ ミチオ
第4著者 所属(和/英) 東日本電信電話株式会社 (略称: NTT東日本)
Nippon Telegraph and Telephone East Corporation (略称: NTT EAST)
第5著者 氏名(和/英/ヨミ) 海住 卓生 / Takuo Kaiju / カイジュウ タクオ
第5著者 所属(和/英) 東日本電信電話株式会社 (略称: NTT東日本)
Nippon Telegraph and Telephone East Corporation (略称: NTT EAST)
第6著者 氏名(和/英/ヨミ) 古川 智章 / Tomoaki Furukawa / フルカワ トモアキ
第6著者 所属(和/英) 東日本電信電話株式会社 (略称: NTT東日本)
Nippon Telegraph and Telephone East Corporation (略称: NTT EAST)
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講演者 第1著者 
発表日時 2018-01-18 17:05:00 
発表時間 25分 
申込先研究会 OFT 
資料番号 OFT2017-62 
巻番号(vol) vol.117 
号番号(no) no.387 
ページ範囲 pp.29-32 
ページ数
発行日 2018-01-11 (OFT) 


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