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2015年は国際光年です。本ソサイエティは国際光年連絡協議会に参画しています。

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本ソサイエティでは、IEEEのMTT-S、PHOとシスターソサイエティの関係を結んでいます。

  • 電子情報通信学会 (IEICE)
  • 光関連研究専門委員会連絡会

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事務局

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エレクトロニクスソサイエティ・大会依頼講演謝礼、座長参加費補助基準

2008年7月29日ES研究技術会議にて修正承認
2008年9月8日ES執行委員会にて修正報告
2012年3月19日 ES研究技術会議にて修正承認
2012年3月21日 ES執行委員会にて修正報告
2013年9月18日ES執行委員会にて修正報告

本基準は、ソサイエティ大会または総合大会において開催される、エレクトロニクスソサイエティ承認の企画における依頼講演及び各セッションの座長への補助に対して適用されます。

I.
国内在住講演者への補助
1.
講演者が電子情報通信学会会員の場合
プレナリセッション(受賞講演を除く)、特別企画、パネルセッション、チュートリアルセッションの依頼講演に対し、20,000円の謝礼を支給できます。交通費補助は支給できません。講演参加費は講演者負担です。
受賞記念の依頼講演に対し、講演参加費をソサイエティ負担し、謝礼と交通費補助は支給できません。
それ以外の依頼講演に対し、謝礼、交通費補助、講演参加費を支給できません。
但し、その講演者が退職されている場合など特段の事情がある場合は交通費補助を考慮します。
2.
講演者が電子情報通信学会非会員の場合
プレナリセッション(受賞講演を除く)、特別企画、パネルセッション、チュートリアルセッションの依頼講演に対して、30,000円の謝礼を支給でき、講演参加費をソサイエティ負担でき、必要な場合に交通費補助を支給できます。
依頼シンポジウムセッション、あるいは公募セッションの依頼講演に対して、10,000円の謝礼を支給でき、講演参加費をソサイエティ負担できます。 ただし、講演者の専門分野が本学会の領域をカバーする分野に含まれる場合や本会会員に準ずる他学会の会員である場合など、会員より厚遇することが適当でないとオーガナイザが判断する場合には、本会会員の場合の基準に従うものとします。
3.
支給に際しては、企画のオーガナイザがエレクトロニクスソサイエティ大会運営委員長に申請してください。
申請締切は、各大会の講演登録締切の1週間前までとします。
ガイドラインとして1企画につき謝礼支給(源泉徴収税10%、海外在住講演者では20%を含む、但し復興特別所得税が徴収される期間は各々1.021を掛けた源泉徴収税率を適用)、交通費補助、講演参加費負担の申請は合計100,000円を上限とします。
申請では、以下の記載例を参考にメールで送付してください。
・研専・セッション(XY研CT-1チュートリアル「……」)
・申請額(合計88,822円)
・謝礼内訳(会員11,137円×2名+非会員22,274円×2名)
・講演参加費負担内訳(非会員22,000円×1名)
・内容(講師・所属・会員種別)、公募セッションの講演の申込受付番号
・依頼講演プログラムなど
4.
大会運営委員長および幹事が上記の原則に従ってとりまとめ、研究技術会議庶務・財務幹事の許可を得て支給の可否と支給額を研究技術会議に提案し、決定します。
提出された申請の総額が予算枠を越える場合は、大会運営委員長および幹事の判断で順位付けや金額の調整を行います。
5.
講演参加費をソサイエティ負担とする講演については、請求書を発行せずに参加証を送ることになりますから、申込受付番号を連絡してください。企画セッションの講演参加費ソサイエティ負担とする講演については、企画元で事前にWeb登録をしてください。
II.
座長への聴講参加費補助
1.
座長が電子情報通信学会会員の場合
聴講参加費の補助は行いません。但し、その方が退職されている場合など特段の事情がある場合は考慮します。
2.
座長が電子情報通信学会非会員の場合
原則として、聴講参加費を補助します。ただし、これを機に本学会への入会を検討してください。
3.
支給に際しては、企画のオーガナイザがエレクトロニクスソサイエティ大会運営委員長に申請してください。大会運営委員長および幹事が上記の原則に従ってとりまとめ、研究技術会議庶務・財務幹事の許可を得て支給の可否と支給額を研究技術会議に提案し、決定します。
4.
申請受付期間は、プログラム編成委員会開催日から10日間とします。
III.
海外在住講演者への補助
企画の種別にかかわらず、次のガイドラインに沿って支給します。
1.
原則として1研究会1人の援助としますが、複数人への補助を希望する場合は順位をつけて申請してください。
2.
1人あたりの支給額上限は25万円(米国)、30万円(欧州)、10万円(アジア)とします。ただし、国際会議との連動で減額交渉ができるときは減額します。
3.
提出された申請の総額が予算枠を越える場合は、大会運営委員長および幹事の判断で順位付けや金額の調整を行います。
4.
申請受付期間は、第1次受付分として、各大会の開催半年前から講演登録開始時までとします。その結果、予算枠に余裕があれば第2次受付として、国内在住講演者の申請と同じとします。

以上

 
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