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| 2.2 | 学習・教育の量 |
| (1) | プログラムの修了生は4年間に相当する学習と124以上の単位を取得し、学士の学位を得ていることが求められています。 |
| (2) | プログラム修了生は1800時間以上の総学習保証時間（教員の教授・指導のもとで行った学習時間）が求められています。さらに、その内訳として、人文科学、社会科学（語学教育を含む）の学習250時間以上、自然科学、情報技術の学習250時間以上、および当該分野の専門技術の学習900時間以上を含んでいること、がもとめられています。 |
| 2.3.1 | 入学者選抜方法 |
| （1） | 高等教育機関全体に係ることであり、必ずしも学科対応にはなっていないことが考えられますが、入試要綱の現状を把握し、「自己点検書作成の手引き」に従って、ありのまま記述下さい。 |
| （2） | 他の教育機関で取得した単位の認定や編入学時の修得科目の振替措置などは修了者の能力の認定にかかわるものであるので、
認定のプロセス（どこの部門のどのような立場の人がどのような基準を基に）を具体的に明示下さい。 |
| 2. 3.2 | カリキュラム |
| （1） | 学習・教育目標は、上記(a)〜(h)を含むこと以外は教育機関の独自性に委ねられています。その目標通りにカリキュラムが構成されているかどうか、添付資料1を基に審査されます。このような観点から添付資料1を作成下さい。 |
| （2） | 添付資料1では、縦に授業科目が並び、横には学習・教育目標の基準(a)〜(h)のそれぞれに対応する授業時間数が並びます。教育機関独自の項目があれば、必要に応じ追加してください。 |
| （3） | 添付資料1から分りますように、１つの科目を１つの学習・教育目標に対応させる必要は必ずしもありません。例えば（b）倫理を例に挙げると、倫理に関する独立した科目を開設してもよいし、いくつかの一般教養科目で構成してもよいわけです。また、技術者の倫理ですから、いくつかの専門科目の中で何人かの教員がそれぞれの分野毎に実例を挙げながら、技術の社会へ及ぼす影響について学生に考えさせてもよいわけです。したがって、倫理の専門家がいないので(b)に相当する科目を開設出来ないということにはなりません。ただし、「やっています」という記述だけでは根拠を示したことにはなりません。それぞれの科目のシラバスに、何回目の講義で倫理を取り上げるということが明示されている必要があります。 |
| （4） | 分野別要件の場合も同様です。シラバスには第何回目にどのような内容の授業をするのかが明示されていなければなりません。 |
| （5） | 振り分けの判断に迷うような構成要素については、その授業科目の学習・教育目標から判断下さい。卒業研究の場合には、実態が伴っているのであれば広い対応がとれる教育機関があるかも知れません。 |
| （6） | 添付資料1に記入する科目名（単位数）の単位数表示は、必修4単位であれば（○4）、選択必修2単位であれば（△2）、選択3単位であれば（×3）のように記入下さい。カリキュラムについては教育機関の独自性が尊重されていますが、学習・教育目標通りに構成されているかどうかは添付資料1の時間数によって審査されます。一方、添付資料1の根拠はシラバスによって、シラバス通りに授業が進められているかどうかは試験問題やレポートテーマ等によって実地審査で確認されます。 |
| 2.3.3 | 教育方法 |
| （1） | 科目の教育方法,とくに具体的教育方法と評価方法については、それぞれの授業のシラバスに明示されていることを証明下さい。ただし、自己点検書ではいくつかの重要な授業のシラバスのみ示し、他も同様であるとかあるいは教員によってばらばらであるとか、ありのままを記述して下さい。他の授業のシラバスについては、実地審査の際に提示して下さい。重要な授業とは、専門必修科目とか、(a)〜(h)の中核となる授業のことを指します。10例程度シラバスを添付下さい。 |
| （2） | 添付資料2は教員の負担の状況を見るものです。その観点より作成下さい。 |
| 2. 3.4 | 教育組織 |
| （１） | 教員の数や資格については、大学設置基準に準拠していることが必要条件です。 |
| （２） | 添付資料3および添付資料４は、教員の担当授業に対する適性を判断するものです。様式は自由です。添付資料４については教育を担当する可能性の低い人まで含めた膨大な資料を要求しているのではなく、担当する可能性の高い人に限定しても構いません。その判断は高等教育機関にまかされています。 |
| 2.4 | 教育環境 |
| 2.4. 1 | 施設、設備 |
| 学習・教育目標を達成するにふさわしい教室、実験室、演習室、図書室、情報関連設備、自習・休憩設備、食堂などが安全面も含めて整備されていることがチェックされます。 |
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| 2.4. 2 | 財源 |
| 施設・設備の整備、維持・運用に必要な財源確保への取組みが公開実施されていることがチェックされます。 |
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| 2.4. 3 | 学生への支援体制 |
| 教育環境面から学生の勉学意欲を増進し、学生の要望にも配慮するシステムとプロセスが公開実施されていることがチェックされます。 |
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| 2.5 | 学習・教育目標達成度の評価と証明 |
| 修了生の全員が当該プログラムの学習・教育目標を達成していることが証明されていなければなりません。教育方法の開発だけでなく、この証明方法の開発と水準の設定もプログラム側の責任であり、チェックされます。 |
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