会誌と和文論文誌は従来からB5判を採用してきましたが、世の中の書類のサイズがA４判へ移ってきたことと合わせ、本学会においてもA４判化へ向けて議論を行ってきました。
会誌のＡ４判化については平成12年1月から開始しましたが、和文論文誌のＡ４判化は当面見合わせることとしました。
技報につきましては検討の結果、平成14年度からA４判化することになりました。
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| （２）会誌と論文誌の発行日 |
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従来25日発行となっていましたが、会長の年頭の挨拶が月末という形になっていたことを改善するために平成13年1月から1日発行としました。このために平成12年12月には25日に12月号を発行し、７日後に1月号を発行するという離れ業を行いましたが無事進めることができました。論文につきましても会誌と同時発送の観点から同じように移行しましたが、論文編集に当たられた各編集委員の皆様には多大なご協力を頂きました。
この時、発行日以前に配布されてしまって公知とならないように手配し、発行日から6ヶ月間の著者による優先権主張の権利は維持するように配慮しました。
どういう場合におきましても、権利化は早いに越したことはありませんので、著者におかれましては権利関係については発表前に処理を済まされるようお願いします。 |
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| ６−２ 教科書 |
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前回本学会が発行した教科書の「電子情報通信学会大学シリーズ」は昭和55年に配本が開始されました。それから20年という年月が経過しました。
内容的には大学シリーズの有用性は未だに十分保存されています。しかし、変化の大きい分野が存在することや、この間の社会ならびに教育環境の変化への対応が求められています。そのような観点から、教科書委員会では見直しを実施すべき時期にきていると判断し、新しい教科書シリーズの企画を行いました。新しい教科書は従来の大学シリーズと使い分けて使うことにより、より有効な体系が実現できるものにしようという結論になりました。この結論に基づいて、新しい教科書のシリーズ名称を「電子情報通信レクチャーシリーズ」として出版することが決まりました。内容的には図をふんだんに盛り込んで判り易い教科書とすることを柱として、著者への執筆依頼も終了し、取り組んでおります。平成14年３月には第１号の教科書の配本を開始致しました。その後順次シリーズとして展開しております。
「電子情報通信レクチャーシリーズ」は、以下の4つのカテゴリーに大きく分けられています。
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| (1) 共通 ・・・ |
技術的な背景、情報倫理、リテラシー等に関するもの |
| (2) 基礎 ・・・ |
次の専門分野や応用分野へのスムーズな移行に関するもの |
| (3) 基盤 ・・・ |
基礎系、通信系、情報系、電子系の４分野に分け、最新の先端技術 に触れる前の専門分野の基礎に関するもの |
| (4) 展開 ・・・ |
現在注目されている、あるいは今後発展すると思われる技術や理論 に焦点を絞ったもの |
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| となっており、共通が9冊、基礎が13冊、基盤が16冊、展開が25冊から構成されており、現時点で63冊の主な内容と著者が決定されています。JABEEの動きとも同期して、電子情報通信と産業、電子情報通信技術史、情報社会と倫理など従来とは趣きの異なる教科書も含まれていることが特徴的なことといえます。 |
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| ６−３ 教科書以外の出版関係 |
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| 電子情報通信学会は教科書以外にも会員の専門領域の学習に向けた各種書籍として、単行本、シリーズ物、ハンドブック、用語辞典を発行しております。学会ホームページに内容概要や会員特典も含めた説明が掲示されております。 |
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| ７．その他 |
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| ７−１ 学会の各機関や役職の英文名称 |
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| 企画室英文名称WGで議論を重ね、日本語を英語にする形ではなく、諸外国の学会における名称を参考にし、むしろ国際的な整合性を意識した英文名称の検討を進め、理事会で承認を得ました。ホームページに掲載してありますので、参考にして下さい。 |
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７−２ 海外会員の勧誘に対する協力 |
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ソサイエティが企画した海外で開催された国際会議の場での会員募集活動に事務局も協力しました。結果は以下に記しますように既に886名に達しており、会員増強に貢献することができました。学会のグローバル化に向けて今後も継続的に取組みを進めていく予定です。
| 平成12年 |
GLOBECOM （米国） |
新規加入者 |
： 80名 |
| 平成13年 |
ICC （フィンランド） |
新規加入者 |
： 110名 |
| 平成13年 |
MWP研究会 （韓国） |
新規加入者 |
： 22名 |
| 平成13年 |
GLOBECOM （米国） |
新規加入者 |
： 71名 |
| 平成14年 |
ICC （米国） |
新規加入者 |
： 120名 |
| 平成14年 |
HPSR （神戸） |
新規加入者 |
： 32名 |
| 平成14年 |
OECC （横浜） |
新規加入者 |
： 25名 |
| 平成14年 |
ITC-CSCC （タイ） |
新規加入者 |
： 74名 |
| 平成14年 |
VTCFall 2002（カナダ） |
新規加入者 |
： 41名 |
| 平成14年 |
MWP2002 （淡路島） |
新規加入者 |
： 13名 |
| 平成14年 |
APMC2002 （京都） |
新規加入者 |
： 23名 |
| 平成14年 |
ISPACS2002（台湾） |
新規加入者 |
： 19名 |
| 平成14年 |
GLOBECOM2002（台湾） |
新規加入者 |
： 256名 |
| 平成15年 |
COOLCHIPS6(横浜) |
新規加入者 |
： 5名 |
| 平成15年 |
ISIT2003（横浜） |
新規加入者 |
： 18名 |
また、外国で本会の機関紙が送付されていない機関をリストアップし、各ソサイエティで送付の要否を検討し、平成14年１月から99の機関に無料送付を開始しました。送付機関誌の中に継続送付の希望に関するアンケートを入れ、回答がない場合には５月以降は打ち切る方針で進めてきました。平成１４年１２月まで継続の要求があった39の機関に対して継続して送付を実施しました。その後は継続的に購読していただけるように働きかけております。
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７−３ 会告による募集活動の有料化
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会告欄での募集に関して、従来は教官募集に限定して無料で掲載してきました。最近、関連する学会誌でもこの有料化が進められております。そこで本学会としても有料化に踏みきることが理事会で承認されました。この有料化にあたり、教官募集に限定せず、維持会員からの募集に対しても対応することとなりました。
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| ７−４ 維持員企業のホームページと本学会ホームページとのリンク |
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社会のグローバル化、流動化が進む中での会員サービスと一環として維持員企業のホームページを本学会のホームページにリンクさせることとなりました。リンクを張るにあたり、企業名からでも、専門分野からでも検索が可能なようにしました。維持員企業がIT技術分野の一流企業であることから学生や転職を考えている社会人にとって便利な場を提供できるとともに、企業側からみてもこのリンクにより効率のよい求人広告と同等の結果が得られるので、双方にとってメリットの多い施策と考えております。
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