電子情報通信学会  
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3.研究関連


  3−1 総合大会、ソサイエティ大会

 総合大会は毎年春に実施されております。平成17年は大阪大で、平成18年は国士舘大学で、平成19年度は名城大で開催されました。毎年6,000名前後の参加者があり、3,000件を越す講演が行われております。平成20年度は北九州学術研究都市の三大学(九州工業大学・北九州市立大学・早稲田大学)合同で開催されます。

 平成15年3月の総合大会ではノーベル賞を受賞された田中耕一氏の特別講演やその他大会を盛り上げる幾つかの企画があり、盛会となりました。田中耕一さんの講演には2,500人近い聴講者が集まり人気の高さを示していました。なお、田中耕一氏は学生時代に安達三郎名誉員と連名で論文を本学会に投稿されています。こういう関係から田中耕一さんを本学会の名誉員に推薦することが理事会で決定され、講演終了後に羽鳥会長から名誉員が贈呈されました。平成17年3月の総合大会では大阪大の宮原総長の特別講演が行われました。平成18年3月の総合大会ではIEEKのSong会長を招き、基調講演が企画されました。平成19年3月の総合大会では青色ダイオードの開発者の赤崎勇氏の基調講演が行われました。

 平成12年度には大会講演の受付けを電子的な形態に移行させ、プログラム編成などがスムーズにできるようになりました。平成14年は投稿まで含めて全電子化を行い、紙ベースでの予稿集からCD−ROMベースに全面移行しました。CD−ROMは検索エンジンも搭載した上で、10日前に発送しますので、参加者から見ても非常に使い勝手のよいものとなりました。著者名、キーワード、所属のいずれからも検索できるようになっており、従来プログラムに記載されていた全ての情報も搭載しました。

 新潟大で開催されたソサイエティ大会で以下の点が反省として取り上げられました。

(1) プログラムの発行に対する要望が根強い。
(2) 参加章を郵送して直接会場に行く方式にしたため、本部近くでの会員同士の幅広い交流が少なくなり、展示場への参加者も少ない、書籍の販売も期待以下という現象が見られました。


 従来、大会の場は会員の幅広い交流の場として有効に使われてきたことを考慮し、平成16年3月の総合大会以降の大会では参加章は郵送せずに受付でお渡しすることとし、大会活性化と会員へのサービス向上を目的として下記の要領で実施することとしました。

(1) 会員同士の専門領域を越えた幅広い交流を促進する。
(2) 受付でプログラムをお渡しし、参加したいセッションが容易にわかるようにする。プログラムには、会場とセッション名を時系列的に見易くした表を付加し、使い易くした。
(3) 受付の近くに学会活動の展示コーナーを設置し、最近の活動の紹介を行い、学会が会員にとって身近なものにする。
(4) 同時に書籍の割引販売を実施し、大会への参加のメリットにする。

 結果として、これらの狙いはいずれも成功しましたので、その後も継続して実施しております。
 なお、上記プログラム作成は広告収入を財源としてあてることで会員へは無料でお渡しすることとしました。平成18年3月からは上記展示コーナーにソサイエティの展示も加え、より魅力のあるものになりました。

 この大会の中で前年度の若手研究者(33才未満)を対象とした優秀論文に対して学術奨励賞が授与されました。平成16年度は76名の方が、平成17年度は75名の方が、平成18年度は67名の方が受賞されました。

 ソサイエティ大会は、平成16年は徳島大で、平成17年度は北海道大、平成18年度は金沢大で、平成19年度は鳥取大で開催されました。平成20年度は明大で開催されます。ソサイエティ大会では約2,000件の発表が行われます。

 情報・システムソサイエティは秋の大会は情報処理学会と合同で情報科学技術フォーラム(FIT)を開催しており、平成15年度は札幌学院大で、平成16年は同志社大で、平成17年は中央大で、平成18年度は福岡大で、平成19年度は中京大で開催しました。

 平成12年から始まりましたフェロー称号の贈呈式は、平成19年度は前年度と同様に情報・システムソサイエティを除いた他の3学会はソサイエティ大会の期間中に、情報システムは別途12月に行いました。



 大会関係はこちらでご覧頂けます。


 大会の運営にあたりましては、他学会では開催校を主体としたボランティア組織での運用を採用しているところもありますが、電子情報通信学会は本部事務局が全ての運用を実施しております。昔は事務局が総出で運用を行っていましたが、今では経費節減のために専任職員は2人だけで運用しています。事前の計画立案等の定常業務は2人でこなし、開会中の40を越す会場の運用を含めた大会期間は3人を追加して5人で対応することで、サービスのレベルを低下させることなく実施しています。サービスレベルの維持にはマニュアルの整備をするとともに開催校の学生さんにアルバイトをお願いし、マニュアルに沿って活動して頂く運用法で対応しており、これまでスムーズに運用しております。
 
  3−2 研究会活動
 
 ソサイエティやグループの中に、現在約70の第一種研究会が構成され、それぞれ独自の企画の下に年間を通して活発な研究会活動を展開しております。この中ではそれぞれの専門家集団がホットな議論を展開しており、学会の活動の源泉になっております。この活動に向けて作られた予稿集はより広く活用して頂くために技術研究報告という形で全国の図書館、企業の研究機関にも配本しております。



 これ以外にも自主運営で第二種、第三種の研究会が実施されています。
 
  3−3 支部における活動
 
 全国で10支部があり、各支部では毎年その地域の特色を活かした講演会や見学会を企画、実施しております。また、各支部には学生会が組織され、その中では学生による研究発表会や講演会、見学会が実施されています。各支部では学生会員の勧誘を積極的に進めていただき、会員数が減少する中で学生員の数は増大しております。
 
 







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