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2015年は国際光年です。本ソサイエティは国際光年連絡協議会に参画しています。

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本ソサイエティでは、IEEEのMTT-S、PHOとシスターソサイエティの関係を結んでいます。

  • 電子情報通信学会 (IEICE)
  • 光関連研究専門委員会連絡会

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電子情報通信学会 エレクトロニクスソサイエティについて

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会長挨拶

電子情報通信学会エレクトロニクスソサイエティ会長:大橋 弘美

電子情報通信学会
エレクトロニクスソサイエティ会長
大橋 弘美
(NTTエレクトロニクス)

このたび、橋本修前会長からエレクトロニクスソサイエティ会長を引き継ぎました大橋弘美です。これまで、電子情報通信学会には様々な形でお世話になってきましたこともあり、すこしでもご恩返しをさせていただきたいと思っております。

私は、一昨年度、エレクトロニクスソサイエティ研究技術会議の副会長、昨年度、エレクトロニクスソサイエティ次期会長として、電子通信情報学会の運営にかかわってまいりました。たった2年ですが、この間に、電子通信情報学会、エレクトロニクスソサイエティが大きな変化を迎えていることを強く感じております。来年2017年に、電子通信情報学会は100周年を迎えます。学会創立当時とは、周囲の状況が変わっていることは言うまでもありませんが、同時に、学会の あり方・期待される役割も変わってきています。あえて、一言で表すのなら、多様化に対応する学会のあり方が問われているのだと思います。たとえば、会員数は、約3万人という、国内では大きな規模の学会の一つではありますが、この10年で会員数は減少傾向が続いています。また、会員数の減少は、結果的に、財政状況を圧迫する傾向にあります。エレクトロニクスソサイエティにおいては、約6100人の会員数となっており、10年前と比較すると約10%減少しております。特に、企業の会員数の減少は、信学会全体でも共通の課題となっております。

これらの課題を解決するために、エレクトロクスソサイエティでは、サービス向上を意識した、ソサイエティの魅力増強のための施策を議論しています。たとえば、論文誌の改革では、研究専門委員会のあり方、研究会・学会の運営の仕方、他学会との協力関係の構築等、議論を進めてきております。そして、これらの議論を効率的に進めるために、昨年度、エレクトロニクスソサイエティでは、新しい組織・体制が発足しました。

ご存じのように、エレクトロクスソサイエティは、有機、超電導、マイクロ波、電磁界、光、量子、機構、記録、表示、材料、集積回路、シミュレーション技術など極めて広範囲をカバーしており、それぞれの分野で発展著しく、状況も異なるため、活性化の議論などをする際、全体として、意見をまとめるのが難しくなってきていました。そこで、エレソの活性化施策の最初の取組みとして、エレソ内の研究専門委員会間の議論を活発にし、会員サービスを向上する企画の提案・実行が柔軟に行える組織体制の構築を目指し議論を行い、以下の方向性で検討を進めました。
・エレソ内に核となる複数の技術領域を規定し、研究専門委員会(研専)はそこに所属する。
・技術領域・各研専帰属がダイナミックに実行できるような組織の仕組みとする。
・複数の技術領域が柔軟に横断的な活動できるようにする(研究会、国際会議などの連携開催)。
その結果、(1)領域委員会、(2)領域連携会議をエレソ研究技術会議内に新設することとしました。

結果的には、かねてより論文表彰などにおいては、便宜的にエレクトロクスソサイエティ内を3領域に分けて審査する形式をとってきた体制となっておりますので、大きな混乱なく、新たな体制に変更できると考えました。
新しい体制は、図1に示すように、本ソサイエティの15の研究専門委員会と7の時限研究専門委員会を従前からの3領域ではなく、時代に即応した領域としています。また、これらの領域に領域委員会を設置し、新しい会議体の設置を検討しました。図2にその組織形態を示します。これら新たな組織形態により、より敏速で効率的なソサイエティ運営が可能となると思っております。

最後になりましたが、私が電子情報通信学会の運営に携わるようになって、エレクトロニクスソサイエティの活動は、委員の方々のボランティア活動で成り立っていることを改めて認識を深くしました。その奉仕精神は、皆様の、学会、ひいては、日本の産業向上に対する熱意の表れと感じていますが、この場を借りて、心よりお礼申し上げます。そして、今後も皆様の御協力、御支援を宜しくお願い致します。

図1 新組織体制図と各領域委員会に所属する研究専門委員会
現在の研専と時限研と新しい3領域構成(案)

図2 新組織体制図と各領域委員会に所属する研究専門委員会
現在の研専と時限研と新しい3領域構成(案)

 
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