通信ソサイエティＥメールニュース実施要領

（平成18年10月2日制定、平成20年5月30日改正、平成22年3月18日改正、平成22年7月22日改正）
　
１．Ｅメールニュースの配信対象者

　信学会の会員システムにメールアドレスが登録されており、かつ、学会情報送付を「受け取る」ことにしている、通信ソサイエティ所属の個人会員を、通信ソサイエティＥメールニュースの配信対象者とする。
　 Ｅメールニュースは国内会員向け、ならびに、海外会員向けの２種類を運用する。使用言語は、次のとおりとする。
 
    ・国内会員向け：日本語または英語のいずれか、あるいは、日本語と英語の併記とする。
    ・海外会員向け：英語のみ、もしくは、英語と日本語の併記（英語を先に記述）とする。日本語のみは認めない。
 
２．運用基準

　以下の（１）〜（６）の情報を配信可能とする。
（１）
 信学会事務局からのお知らせ
（２）
 通信ソサイエティ執行委員会からのお知らせ
（３）
 通信ソサイエティに関連する論文投稿募集
（４）
 通信ソサイエティおよび通信ソサイエティに属する研究専門委員会が関与（主催・共催・協催・協賛または後援）する国際会議・ワークショップ案内（通常の研究会開催案内は認めない）
（５）
通信ソサイエティのシスターソサイエティが関与する国際会議・ワークショップ案内
（６）
 その他通信ソサイエティ会長が特に認めたもの
　Ｅメールニュースの内容はテキストを基本とし、必要に応じて、ＰＤＦファイルの添付も可とする。添付するＰＤＦファイルのサイズは原則として500kB以下とする。
３．利用手順

　Ｅメールニュースへの情報配信を希望する者は、配信内容を添えて会員事業企画幹事に依頼する(*)。会員事業企画幹事は、運用基準への適合性、および、体裁を確認する。配信可能な内容である場合には、会員事業企画幹事は事務局に連絡し、事務局より配信する。会員等による直接配信は認めない。運用基準への適合性の判断が難しい場合には通信ソサイエティ会長に照会する。

(*)配信依頼用アドレス： cs（ハイフン）enews（ハイフン）request（アット）mail.ieice.org
以上